FT: 「ファイザー製ワクチンの効果は4ヶ月後にはアストラゼネカと同等」との研究結果をオックスフォード大が発表

 イギリスのフィナンシャル・タイムズが「ファイザー製のワクチンは接種当初の効果は高いが4ヶ月後にはアストラゼネカ製と同等にまで効力が減衰している」とのオックスフォード大学による研究結果を記事にしています。

 ファイザー製ワクチンの接種効果が当初の予想よりも早く低減していることは否定できない事実でしょう。そのため、ワクチン接種政策を根本的な部分から見直す必要があると言えるはずです。

 

フィナンシャル・タイムズが報じた記事

 フィナンシャル・タイムズが報じた記事の内容は以下のとおりです。

フィナンシャル・タイムズが報じた記事

 An Oxford university study published on Thursday found that the efficacy of the Pfizer vaccine against symptomatic infection almost halved after four months, and that vaccinated people infected with the more infectious Delta variant had as high viral loads as the unvaccinated.

Are vaccines becoming less effective at preventing Covid infection?

 記事の元ネタとなった研究は PDF 形式で公開されています。

 アストラゼネカ製のワクチン接種を進めた国はそれほど多いため、研究結果を鵜呑みにすることは現段階ではリスキーです。「韓国や台湾などから『接種効果に関する研究』が公表されることが待たれる」と言えるでしょう。

 

「(ファイザー製の)ワクチン接種効果の低減」が問題になっていることは否定しようのない事実

 オックスフォード大学の研究で対象となっているのは「2回目接種から4ヶ月後まで」ですが、ファイザー製のワクチンの接種効果は6ヶ月後には「16%ほど」にまで低減していることは過去記事で触れたイスラエルのデータが物語っています。

ワクチン接種による抑止効果(調査の期間:6/20〜7/17)
2回目接種時期 感染 発症 入院 重症化
2021年1月 16% 16% 82% 86%
2月 44% 44% 91% 91%
3月 67% 69% 89% 94%
4月 75% 79% 83% 84%
全体 39%
【9% - 59%】
41%
【8.7% - 61.2%】
88%
【78.9% - 93.2%】
91%
【82.5% - 95.7%】

 つまり、アストラゼネカ製品のワクチンが「2回目接種から5ヶ月以降にファイザー製ワクチンと同じ接種効果の減衰」を起こしていない限り、接種効果が逆転が起きることになるのです。

 そうなると『推奨するワクチン』が変わる可能性があります。効果が『持って半年』と『少なくとも半年は持つ』ではベネフィット(=利益)に差が出るからです。

 また、半年ごとに「副反応のリスク」を背負うデメリット(=損害)も生じる訳ですから、その点を加味した情報発信が必要不可欠になります。これをするための体制作りが政府や(専門家らで構成される)分科会の責務であることは言うまでもありません。

 

「新型コロナワクチンはすべて『特例承認』状態の医薬品」であることを忘れていないか?

 新型コロナワクチンの接種効果の低減や心筋炎など予期せぬ副反応が問題になっているかと言いますと、「いずれの新型コロナワクチンも長期的な臨床試験を免除された『特例承認』の段階」だからです。

 だから、半年も経過しない内に申請時には想定されていなかった「3回目の接種が必要」との話が出てくるのです。

 それに3回目の接種で(新型コロナに対する終生免疫の獲得など)期待した効果が得られる保証はどこにもありません。

 年明けに「4回目の接種が必要」との論調が出ることも十分にあり得ます。今は長期的な試験をやっている段階ですから、そうなる可能性が除外できないためです。

 

 今の新型コロナワクチンは30代以下の若者にとっては『A類疾病の予防接種』とは比較にならないほど効果は限定的です。少なくとも「つべこべ言わずに打て」と言うような医療関係者の発言に惑わされることの方が危険です。

 若者で新型コロナワクチン接種を考えるべきは「定期的に通院の必要がある人々」がほとんどです。そうでないなら「正式承認が下りるまでは様子見」が現実的な選択肢となるでしょう。

 医者は患者がいないと収入を得られないのです。本来なら不要である診療行為を推奨する不届き者もいます。「医師を名乗るアカウントのネット上での発言」には注意する意識を持つべきではないでしょうか。