アメリカ・フロリダ州で「心因性の死者が増加する18〜39歳男性への新型コロナワクチン接種は非推奨」と保健長官が表明

  アメリカ・フロリダ州のジョセフ・ラダポ保健長官が「新型コロナワクチンを接種した18歳から39歳の男性で心因性の死者が増加するリスクが分析で示された」とツイートしています。

  “mRNA ワクチンを接種した18歳から39歳の男性” に接種から28日以内に『心因性の死亡』が起きるリスクが 84% 増加すると分析されたのです。

  一部の医療関係者は「新型コロナワクチンは全年齢でメリットがデメリットを上回る」と主張していましたが、それを否定するデータ(と見解)が州政府から発表されました。

  今も新型コロナワクチン接種を全年齢層に推奨するのであれば、フロリダ州政府が発表した「若い男性が心因性の死に見舞われるリスクが約2倍になる」を覆す科学的根拠を示す義務があると言えるでしょう。


フロリダ州政府が発表した内容

  フロリダ州の保健当局が発表した内容はプレスリリースで言及されています。

  • 18〜39歳男性は mRNA ワクチン接種から28日以内に心因性の死に至るリスクが 84% 増
  • この年齢層の男性は心臓関連の死亡リスクが異常に高く、ワクチン接種による利益を上回ると考えられる
  • 非 mRNA ワクチンではリスクの増加は確認されない

  要するに、ファイザー製やモデルナ製など『mRNA ワクチン』を接種した18〜39歳の男性は “接種から28日以内に心臓に関する問題で死亡するリスク” が 84% 増加していることが調査で明らかになりました。

  その一方で『mRNA ワクチンではない新型コロナワクチン』を接種した18歳以上の男性では死亡リスクの上昇は “確認されていない” のです。

  この調査結果を無視するのであれば、専門家失格の烙印を押されたとしても文句は言えないでしょう。


日本の全国民に新型コロナワクチン接種を求めるなら、「フロリダ州の発表は間違い」と科学的根拠に基づく指摘が必要

  日本では全国民を対象に新型コロナワクチン接種が推奨されていますが、接種によって得られる効果は示されていません。

  厚労省は「重症化予防効果等が確認されている」と主張しているものの、重症化率を示して根拠を説明したことはありません。なぜなら、若者や子供たちがオミクロン株に感染しても重症化するのは極めて稀だからです。

  オミクロン株による感染拡大期における若年層の重症化率は 0.01% を下回っていることが大阪府からの発表から確認できます。(例外は新生児が含まれる5歳未満)

  “重症化しにくい若者” に新型コロナワクチン接種を求める意味はありません。感染抑止効果を裏付けることはできておらず、しかも若い男性は心因性の死に至るリスクが約2倍と(フロリダ州の)調査で示されたのです。



  この状況でも新型コロナワクチン接種を全国民に対して促すのは「接種回数に応じた診療報酬を受け取る医療関係者」や「医療業界から献金を受ける政治家」だけでしょう。

  コロナ対策禍の1つとして “ワク害” が記録されたとしても不思議ではないと思われます。