ファイザーのワクチンデータ改ざんを暴露する記事が BMJ (British Medical Journal) に掲載される

ファイザー製の新型コロナワクチンの接種効果を裏付ける「ワクチン試験」を実施している機関で “不適切な慣行” が横行していると BMJ が報じています。

ワクチン接種効果が「治験ほど得られていない」ため、尾を引く問題になる可能性はあるでしょう。

尾を引く要因となり得るのは「BMJ (British Medical Journal) に掲載された」という事実です。

「医師であれば必ず読んでおくべき雑誌」と言われる医学専門誌ですから、掲載内容を確認するだけの価値はあります。つまり、門前払いをすることは “現時点では” 不適切です。

新型コロナを世界中で煽って対策・対応を世間一般に要求したからには「認識ある過失」に手を染めていたことが明らかになった際の賠償は懲罰的かつ天文学的価格となるでしょう。

「知らなかった」では済まされない事態となっている前提を知っておかなければなりません。

暴露記事の内容は「ワクチン試験の際の管理があまりに不健全」というものです。プロトコルが逸脱していたり、温度管理が不適切だったり、ラベル付けが間違っていたりと多種多様です。

人間が行うのですから、何らかのミスは起きるでしょう。しかし、“様々なミスが生じた状況下で敢行されたワクチン試験” で得られた治験データに疑惑が向けられるのは不可避です。

『「95% の効果」とする宣伝内容』と『現実世界での症例報告数』のギャップがあるからです。

インドネシアは2021年7月の時点で日本よりも先に国民への新型コロナワクチン接種が大方完了していたでしょうか？ワクチン接種先進国の1つであるシンガポールで（デルタ株による）感染爆発が起きていますがその理由は？

上述のような反例を挙げることは容易です。

ワクチン接種で “短期・超高収入のアルバイト” ができる一部の医師がワクチン接種を積極的に促す事情は理解できますが、科学的根拠に疑念が出ている状態のワクチンの接種を強要する姿勢は問題視されるべきでしょう。

半年ほどで効果が消えてしまう新型コロナワクチンを公費負担で全国民に接種する経済的合理性はありません。なぜなら、その費用を負担させれているのは「新型コロナ罹患で重症化しにくく入院もしない現役世代」だからです。

素晴らしい効果があるなら、高齢者や基礎疾患保有者に自己負担で接種させるべきでしょう。彼らは日常生活を送るために欠かせない医療費を “現段階で” 現役および将来世代に負担してもらっているからです。

コロナ対策禍で傷つけられた人々に “コロナ対策で恩恵を享受した人々” が恩返しで報いるべき時が来たのではないでしょうか。