厚労省・ワクチン副反応検討部会、「若い男性は新型コロナワクチン接種をするならファイザー製を」と推奨

  10月15日に開催された厚生労働省の第70回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会で若い男性が「モデルナ製の新型コロナワクチン接種」の推奨対象から外れました。

  「低年齢層ほど新型コロナワクチン接種によって得られるメリットをデメリットが上回るのでは?」との指摘を厚労省も認めざるを得なくなった状況です。低リスクである若者にまで「とにかく接種しろ」と煽った人々は猛省しなければなりません。


厚労省・ワクチン分科会副反応検討部会で取り上げられた内容

  10月15日(金)に行われたワクチン分科会副反応検討部会で取り上げられた資料(PDF)は公開されています。数日前にマスコミが報じていた心筋炎に関する部分は以下のものでしょう。

f:id:sqboe:20211015184012j:plain:w600

  20代以下の男性を中心に報告されている心筋炎はファイザー製とモデルナ製の新型コロナワクチン双方から無視できないレベルで報告されています。

  ただ、モデルナ製の方は「100万人接種で25〜30人弱」と他の年齢層や女性よりも10倍のリスクです。したがって、原因が究明されるまで “新型コロナ罹患時の重症化リスクが低い健康な若い男性” への接種推奨が撤回されるのは当然と言えるでしょう。


『重症化リスクの低い若者』にとって『ワクチン接種による弊害リスク』を重要な判断材料

  そもそも若者(や子供)は新型コロナに罹患しても重症化するケースは極めて稀なのです。

f:id:sqboe:20211015184233j:plain:w600

  例えば、20代の若者が新型コロナ罹患時に重症化する確率は「50代の30分の1」です。つまり、若者には「副反応の発生頻度に対するデータが出揃うまで待つ」という選択肢がありました。

  しかし、一部の医師などは「全年齢でベネフィットが上回るのだからメーカーを問わず新型コロナワクチンを早く接種しろ」と無責任に煽って来たのです。

  残りの人生や場合によっては命に関わる選択を迫られているにも関わらず、「きのこの山とたけのこの里を選ぶか」や「ポカリとアクエリのどっちを選ぶか」などと雑な推奨をして来た医師が実際に存在するのです。これは異様なことと言わざるを得ません。


「新型コロナ罹患時にも心筋炎は生じる」とのデータに含まれている欺瞞

  上述の医師などに代表される新型コロナワクチンを猛プッシュしていた人たちは「新型コロナ罹患時に心筋炎に見舞われるリスクが高い」と主張すると予想されます。

  なぜなら、全年齢層を対象にしたワクチン接種を推奨する厚労省が今回のワクチン分科会副反応検討部会で下記のスライドを資料の下部に添付しているからです。

f:id:sqboe:20211015184436j:plain:w600

  「新型コロナ罹患に伴う心筋炎などの発症頻度は100万人あたり834人」であり、「新型コロナワクチン接種で生じる心筋炎の頻度よりも高い」と結論付けています。

  しかし、これはデータを都合良く切り取った数値です。根拠となる数値を確認しないと、本人が知らない内にリスクを取らされることになってしまう恐れがあります。


834人は『入院者における心筋炎』の発生頻度

  なぜ、心筋炎が生じる頻度は「100万人あたり834人」という数値が欺瞞かと言いますと、元データで『分母』として用いられているのが「入院患者数」だからです。

f:id:sqboe:20211015184630j:plain:w600

  15歳から39歳までの “入院患者” 4798名で「4件の心筋炎関連事象」があったと言うことです。これは「100万人あたりだと833.68件」という計算になります。

  ここで奇異な点に気づく人がいるでしょう。『20代や30代の入院患者数』は『65歳の半分程度』だからです。新型コロナの罹患者は『PCR 検査陽性者数』でカウントされます。また、下記のように若者が陽性者数を引き上げているのです。

  COVID-19 Registry Japan が調査を行なった「2021年5月31日まで」の新規陽性者数で見ますと、『20代の陽性反応者数』は『60歳以上の陽性反応者数』に匹敵しています。

  つまり、『20代と30代の入院患者数』は『陽性反応者数』と比較して大幅に少ないことが実情です。これは「新型コロナ罹患時の心筋炎発生頻度は実際にはもっと低い」ことを示しており、その言及がない時点で話になりません。

  そもそも2021年4月初旬の7日間で20代は約4500人が陽性反応を示しているのです。新型コロナの罹患リスクを過大評価することで利益を得る人物・団体・組織が煽っていると見なされても文句は言えないでしょう。


  『ワク害』と揶揄される事態が起きないことを願うばかりです。